「解体工事の時って、電気は止めなきゃいけないのかな？」「電気を止める手続きって、どうすればいいんだろう？」
解体工事を依頼する時って、電気をどうすればいいのか悩んじゃいますよね。
結論から言うと、工事を行なう際には、電気は必ず止めなければなりません。
本記事では、電気を停止する手続きについて、詳しく解説していきます。
「これから住宅の解体を行なう予定がある」という方は、ぜひご参考ください。
解体工事の前に電気を停止する手続きを済ませておこう
解体工事が始まる前に、電気を停止する手続きを必ず行ないましょう。電気を停止する際は、電気メーターや電話線などの電気設備の撤去も同時に行なう必要があります。
なお、電気の撤去依頼から完了までは、最短でも1週間はかかるため、スケジュールに予定を持たせておくことが大切です。
撤去の手続きを怠ってしまうと、解体の業者が感電するなどの大きな事故につながる危険性があります。電力供給停止の手続きは、早めに行ないましょう。
電力会社に連絡を入れる
解体工事では、事故が起こるのを防ぐため、電気を止める手続きをする必要があります。
ご自身が利用している電力会社に連絡をして、電気の使用停止の手続きを行ないましょう。
電力会社に伝える内容は、下記の通りです。
- 電気の撤去をする場所の住所
- 契約者の氏名
- 連絡者の氏名
- 連絡者の電話番号
- 撤去する時期
- お客様番号またはメーター番号
自分の住所や電話番号は、事前に用意しておくとスムーズに連絡できます。
電話をする際、ぜひご参考いただければ幸いです。
電気設備と電気配線の撤去
解体工事の際には、電気の供給を停止するだけでなく、電気メーターやブレーカーなどといった設備の撤去も行なう必要があります。
なお、電気設備の撤去は、「解体工事に伴う電気設備の撤去をお願いします」と電力会社に伝えると、無料で行なってもらえます。
電気設備の撤去には事前の申し込みが必要なため、覚えておきましょう。
解体工事中の電気代は誰が負担する？
解体工事では、重機や機材を使用するので、電気が大量に必要になります。
そのため、業者側が仮設電気を設置し、独立した電気設備を確立させます。
結論から言うと、解体工事中の電気代は依頼主である発注者が負担する場合がほとんど。
見積りに「仮設電気代」として電気料金が計上されていることもあります。
ただし、解体では、電気代に対して明確な決まりを設けていないため、業者が負担してくれるケースも。
電気代請求に関するトラブルが発生しないよう、解体工事前には業者側と電気代の扱い方について話し合っておいた方が良いでしょう。
解体前に電気を止める手続きについてのまとめ
この記事では、解体の前に電気を止める手続きについてご紹介しました。
解体工事の際に電気が通ったままだと、大きなトラブルにつながってしまいます。
また、ガスや電話線の撤去も忘れずに行ないましょう。
この記事を参考に、電気を止める手順と理由をご理解いただけると幸いです。
